アジア市場をみて思うこと！

アジア市場をみて思うこと！

大相場の翌日の動きは、好機到来と考える買いと、やれやれの売りがミックス。
USDJPYは118円台を底固めし一時120円の大台まで値を戻したものの、気が付けば株安に118円台へと逆戻り。

こうなれば118円～120円のレンジと思う以外なく、117.50～118.00円は買いで、120.00～120.50円は売りゾーン。

もし、欧米株価が弱く昨日の安値を割り込み、USDJPYが115円を割り込むことがあれば、続落のリスクが強まる。

変動幅の大きな相場展開だけに、今までの尺度で短期取引をすることはできず、ターゲットに入るまでは、待ちの姿勢へ。

東証時価総額は8月10日のピーク616.3兆円から→24日540.2兆円へ10日間で－76.1兆円を減少と言う。今日も730円（－3.96％）下げていることを考えれば、どれほどの時価総額が吹っ飛んだのだろうか？　

ミニバブル崩壊で近々に値を戻すのか？　それとも、これから始まる本格的な株高バブルの崩壊なのか？　よくわからず。　

中国発の株安の犯人は、中国政府が株価対策を8月中旬に打ち切ったことだと言う人もいるが、米株は5月19日のピーク18351ドルから続落していることを考えれば、犯人は他にもいるのでは？　と、勘ぐりたくもなる。

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中国株は今日も大幅下落（－6.40％）し、日経平均株価も一時前日終値を越えながらも、終盤にかけては続落18,000円を割り込み、17,806.70（－3.96％）まで下落。

東証のデータでは、24日の日本株暴落で、東証1部上場銘柄の時価総額は約32.77兆円減少し、ブラックマンデーの翌日1987年10月20日以来の減少幅となった。米株市場は、寄りつき直後の暴落で一時、約1.2億ドルの時価総額が消失。

東証時価総額は8月10日のピーク616.3兆円から→24日540.2兆円へ10日間で－76.1兆円を減少。

24日のS＆P500種株価指数は、取引が15分間停止されるサーキットブレーカーの発動まで34ポイント以内に迫る水準まで下げ、取引開始後30分で通常の1日の売買高の約3分の1に相当する20億株余りが取引 された。

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中国政府＝2015年6月中旬からの株下落局面で官民合計4兆元（約80兆円）で株の買い支え策を継続したが、『市場をゆがめる』との批判で8月中旬に買い支えを中止。失望した個人投資家がパニック売りをし、株安のきっかけを作った。この結果の株暴落で、中国当局の対応が注目される。

一部中国国内メディア＝中国の証券当局は14日、市場の調整作用を重視し、「通常は市場介入しない」と表明していた。中国政府は株価支援策を放棄。中国株の売りが強まる。

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9月17日のFOMCで利上げの確率は48％→22％へと大きく低下。

ロックハート・アトランタ連銀総裁（24日）＝FRBの年内利上げを予想するも、ドル高と人民元安、原油安が米経済見通しを複雑にしている。

サマーズ元米財務長官（24日）＝ツイッターへの投稿で、1997－98年のアジア金融危機の記憶を連想させ、世界が極めて深刻な状況の初期段階にある可能性がある。

ハーパーカナダ首相とボロズカナダ中銀総裁（24日）＝市場混乱とカナダ経済の影響について協議。10月19日にカナダ総選挙がある。

菅官房長官＝G7の財務相や中銀と連携し、必要なら対応策を取る。

SF地区連銀報告書（24日）＝米上半期のインフレ率は、年初の経済成長率が季節調整を十分なされておらず、発表値を著しく下回る可能性が高いが、これでFRBが政策決定を誤る可能性は低い。現分析手法では、コアPCEインフレ率は第1四半期0.3％、第2四半期0.2％高くなっていた可能性がある。結果、FRBが早期利上げに動く可能性は低い。