アジア・欧州市場ではドル売りが続いたが、米国市場では続かず、円買いの流れだけが目立った。サマー・バケーション時季＋不透明な31日のFOMC＋1日のECB理事会＋1日のBOE金融政策委員会＋2日の米雇用統計と、重要なイベントが続き、結果を見るまでは、次の方向性が定まりにくい。

前日には、フォワード・ガイダンスの変更や、資産買い入れの縮小・停止条件の見直しの可能性に、緩和策の変更を示唆しない可能性が急浮上し、7月31日のFOMCに突然焦点が当てられている。

さらに、日本の全国消費者物価指数は、安倍政権の期待通り上昇を続け、円安にも日本企業の決算が期待を裏切り弱く、日経平均株価－432.95－2.97％と大幅下落。

中国は国内企業に過剰流動性の削減を命じ、中国株は軟調に推移し、欧米株価はなんとか持ちこたえたものの、しわ寄せは円の買い戻しに向った。

クロスでは円高結構が目立った。日本の消費者物価の上昇＋日本株の大幅下落に、EURJPY＝－1.04％、GBPJPY＝－0.99％、AUDJPY＝－0.84％、NZDJPY＝－1.0％、CADJPY＝0.94％と、ほぼ1％の円高へと動く。

USDJPYは、0.93％下落し円高が目立った。7月11日から続いた大枠99.00～101.00のレンジの下限を割り込み98.00円近くまで下落。USDJPY特性の2円幅のレンジを当てはめれば、98.00～100.00。または、97.00～99.00のレンジ、いずれかの可能性が高い。

EURUSDは、1.3200のレンジ上限を超え、EUR買い期待にも、結局は前日比0.03％の上昇と、ほぼ変わらず。前日と昨日も1.3300の大台を超えられず、暫くは、1.3100～1.3400のレンジが予想されるが、重要なイベントを控え、レンジを抜け出す決定打は難しい。

AUDUSDは、相変わらず、0.9000～0.9300のレンジを継続、終わって見れば前日比0.19％の小幅な上昇。中国が19業種1400社余りに対し、年内に余剰生産能力を削減することを決め、AUDにとってはマイナス材料で、原油価格も軟調に推移。