2015年3月21日（土曜） 昨日120日、海外市場の動き

2015年3月21日（土曜）　昨日120日、海外市場の動き

市場のセンチメントはドル高で変わらず。しかし、ドル高の弊害がチラホラ見え始め、それが、米金利の低下と、米成長見通しの下方修正と、マイナス要因も加わり、週末によるドルロングの調整売りを強めている。

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米株は大幅上昇
米金利は低下
DXYは低下しドル売りへ

○フィッチは、米輸出は、ドル高で抑制される可能性を指摘。
○フィッシャー元ダラス連銀総裁は、高過ぎる米株で、大規模の調整を予想。
○エバンズ・シカゴ連銀総裁は、ドル高の影響を見直す必要性がある。
○バーナンキ前FRB議長は、米以外の経済が停滞すれば、強いドルは米国にとって痛手。
○PIMCOは、2015年の米成長見通しを下方修正2.75～3.25％→2.5～3.0％。
○フィッチは、2015年の米GDP成長率3.1％と予想。


引き続き、FOMC直後のドル売りが気になって仕方がない！
ただ単に、ドルロングの調整と、値幅が予想外に大きかったことで、ストップさく裂、だけなら理解できるが？　大きな流れの変化なら気を付けなければならない。

ただ、その確信や自信はなく、目の前の材料はドル高を示唆したまま！
引き続き、米金利の動向を見ながらの取引で、米金利の低下＝ドル売り、上昇＝ドル買いへ。

あとは、問題のギリシャ！　ユーロ圏離脱の可能性は消えず。
ギリシャと独首脳の会談の成果はなく、両国の財務相の殴り合い（言葉の比喩）は止まず。

一部報道では、ショイブレ独財務相は「心の中では、ギリシャがユーロ圏を離脱すると思っている」だが、「メルケル首相は政治的理由からギリシャのユーロ圏残留を望んでいる」と・・・。

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USDJPYは、大枠120～121円のレンジ。欧州市場で一時121円台乗せまで上昇するも、逆に売りへと変化し、フィキシングごからは120.00円割れまで続落、

EURUSDは、1.0650をボトムに1.0650～00のレンジから再上昇、20:30時に上限を超え上昇し、オプションカットに向け第一弾1.0800を超え、米金利の低下に第二弾で1.0890を試し失敗　1.0800を割り込みながらも底堅い展開へ。

GBPUSDは、1，4720をボトムに20:30時から上昇開始。オプションカットで1.49台を達成、ロンドンフィキシングを境に買い再開、1.5000を試す失敗、1.4920台をボトムに底堅い展開へ。

AUDUSDは、0.7660～0.7700のレンジから、22:00時に買い開始、0.7800まで続伸。0.7760台まで値を下げるも底堅い展開へ。


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エバンズ・シカゴ連銀総裁＝声明文から忍耐強いの文言が削減されたが、今後の経済指標の内容次第との姿勢が続き、問題はない。

エバンズ・シカゴ連銀総裁＝利上げ開始が後手に回ったとしてもインフレを抑制する能力は維持。

エバンズ・シカゴ連銀総裁＝2.0％のインフレ目標に近づくまでは利上げを見送るべき。

エバンズ・シカゴ連銀総裁＝ドル高の影響を見直す必要性がある。

ロックハート・アトランタ連銀総裁＝米経済が著しく減速しない限り、FRBは6月、7月、9月のずれかで利上げを決定へ。

ロックハート・アトランタ連銀総裁＝輸出への影響からドル高への懸念が上昇。

フィッシャー元ダラス連銀総裁＝米株価はあまりにも高過ぎる。かなりの規模の調整が発生すると想定し得る。

フィッチ＝米輸出は、ドル高で抑制される可能性。

ラガルドIMF専務理事＝人民元は将来、IMFのSDR構成通貨に採用される。

ルー米財務長官＝欧州の成長ペースが米国と比較して速くなれば為替市場に反映される。米経済が世界経済における唯一の牽引役。強いドルは強い米国経済を反映。


S&P＝ハンガリー格付けを引き上げ、ポルトガル格付け見通しをポジティブに引き上げる。


フィッチ＝米国の2015年のGDP成長率3.1％と予想。

バーナンキ前FRB議長＝米国外の経済が弱いままであれば、強いドルは米国にとって痛手。

黒田日銀総裁講演＝エネルギー下落でＣＰＩは当面ゼロ％程度続く可能性。デフレリスクあるなら、あらゆる政策的な努力試すべき。

スティーブンス豪中銀総裁＝豪ドルの下落は、米経済回復や世界的な原油価格安と同様に経済を支援する。鉱業部門主導の成長からの移行は容易ではない。

2月の日銀金融政策決定会合で「2年で2％」の物価目標の実現が遠のく＝財務省代表の発言で、2％の達成に関してできるだけ早期の表現が消えた。達成時期に柔軟姿勢を示してきた内閣府に歩み寄った形で、「２年で２％」の物価目標の実現が遠のくなか、政府側から枠組み修正への地ならしが始まったとの観測も.

GPIF＝運用改革に伴う円売りは、今後１年間で出尽くしとの観測が浮上。速いペースで資産構成比率の変更が進み、目標達成が近づいているためだ。GPIFと同様に日本郵政がリスク性資産の運用を増加させ、円売りの主体になるのかどうか、生保の動向とともに市場の関心を集める。

PIMCO＝米成長見通しを下方修正、12月時点2.75～3.25％→2.5～3.0％。